日本時間で昨晩遅く、米国戦争省から第2弾のUFO情報開示がなされた。鋭角に急発進するUFO,撃墜されるUFO, 並走するUFO、アポロ飛行士の肉声など、途方もない量の情報が放出された。

5月に2回情報開示されたので、恐らくは6月にも2回位は放出されるだろう。米国のマスメディアはこぞってとりあげ、いわゆる専門家といわれる科学技術者も負けじと、独自の分析を試みている。

開示情報は確かにグレイゾーンのものばかりで、撃墜UFOは気球だろうと憶測されているが、どれも判断つきかねるものなので、論議は尽きないが、地球上の科学技術では無理だろうと思われるものが多い。

5月28日にUFO議連が記者会見を行う予定で、UFO議連浜田靖一会長が木原稔内閣官房長官に提言書を手渡すことになっている。近々マスメディアに配布されるが、米国第2弾の情報開示を受けて、ニッポンのマスメディアも大騒ぎするかもしれない。

高市早苗首相は東スポ取材の情報では極めて一般科学者がいいがちの見解をお持ちであり、特に関心はなかったかもしれないが、米国の科学技術や経済が宇宙人の未踏科学領域のリバースエンジニアリングだと知れば、眼の色が変わるかもしれない。

海外に伝達された木原官房長官の言葉を意味深長に分析すれば、もうすでに、高市内閣2.0はトランプ大統領から何らかの情報を聞いている可能性もあながち否定できない。防衛省だけでなく、海外通の外務省、経産省、財務相あたりの官僚たちは気づいている可能性もある。

名前はさしおいても、高市内閣2.0は即刻「宇宙人対策特別委員会」をたちあげるべきである。何故ならば、トランプ大統領のウチュウジン宣言があってから、バタバタするようではもう遅いからである。

世界は「宇宙人革命」真っただ中にある！


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